SNSの光と影
 〜ミライのWebマーケティングとは?〜

皆楽経営のススメ
SNSの光と影
 〜ミライのWebマーケティングとは?〜

毎日毎日、暑いですね。そしてゲリラ雷雨。
完全に亜熱帯化していますね。今年は台風も数多く襲来することになるでしょう。
まずは、体調管理をしっかり、特に睡眠と水分補給を確実にとって下さい。

さて、今回は「SNSの光を影」と題して、私の私見を述べたいと思います。長年、私が使い続けてきたFacebookですが、最近、その衰退ぶりが目立ってきたと感じています。日常生活の投稿をもとにユーザーの交流を担ってきたFacebookですが、今では利用者が減り、Instagramなど他のSNSにシフトする人が増えています。利用者が減っていくと、広告主も減っていくという構図で、衰退ぶりが顕著になっています。「流行り(はやり)」というものは速く移ろうものです。特にSNSは、流行りのサイクルが非常に短く、数年で主役が交代しています。利用する魅力が落ちれば、ユーザーも広告主も離れていく。そういう世界だということです。
利用者側もこの辺の事情をある程度理解した上で利用することも必要ではないでしょうか?ここで注目しておきたいのが「広告収入」という点です。SNSもYouTubeも、無料で簡単に投稿できるのですが、運営主体者は「広告収入」で収益を得ているんです。広告収入が落ち込めば、運営は厳しくなり、新たなバージョンアップや機能の開発もされない状態になる。そうなると自然と魅力が薄れていくんです。だから、魅力ある場で有り続けるために収益をあげるための「広告収入」を得ることが重要なことになる。じゃ、どうやって広告収入を得れば良いのか?
実は簡単で、投稿者から少額でも良いので広告目的の投資を引き出せば良いのです。例えば、YouTubeも少し前までは、魅力ある動画をアップするだけで、多くの人にダタで届けてくれて視聴してくれるシクミになっていました。しかし最近(ここ数か月)は、有料広告を打たないと、狙いの視聴者に届けてくれない、という声を多く聞くようになりました。実際に、私の運営する「皆楽経営チャンネル」も同じような傾向にあります。つまり、タダで拡散し続けることが難しくなってきたのです。同時に、これはまだ検証中ですが、AIが作成したコンテンツや、AIが提案したアイデアをもとにした投稿はSNSやYouTubeで拡散されにくい、という傾向もあるように感じています。これは私自身が首実験をしていますので、また別途フィードバックしたいと思います。まとめると、SNSやYouTubeで、必要な人に確実に情報を届けるには、つまり広告として拡散したいのならば、それなりの投資が必要な時代になってきた、ということです。昔のように「無料で広まる」特典はもう終わったのかもしれません。
このような背景から、Webマーケティングも大きく様変わりしていくことになるでしょう。タダで拡散してくれる時代から、有料でかつ綿密なWeb広告戦略を取らないと拡散しない時代へと進化しているのです。
今後もこの変化を注意深く見ていきたいと思います。今日はこの辺で・・・・***************
皆が楽しく
関わる人々がワクワク楽しむ
将来に向けても楽しくワクワクする
そんな組織や会社にするのが、皆楽経営です
***************

この記事をシェアする

関連記事

働く意味を問うてみる
皆楽経営のススメ

働く意味を問うてみる

「9連休の次は3連休」という方も多いかもしれません。 気づけば1月も中盤です。 皆さん、年始のスタートダッシュは順調にきれましたか?それとも、これからというところでしょうか?   さて、今回は「働く意味」について考えてみたいと思い

2025.01.14
心に火が付く瞬間
皆楽経営のススメ

心に火が付く瞬間

参院選挙の結果が出ました。予想通りの結果でしたが、選挙戦術が近年大きく変わっています。YouTubeや各種SNSを使った広報が主になっています。昔ながらの戦術では支援拡大が進まないようです。選挙もWeb時代に完全移行しています。 これって企業の宣伝戦略にも通じる点があります。昔ながらのやり方を再点検する機会になると良いでしょう。[/justi

2025.07.22
採用を強化する前に行うべきことは?
皆楽経営のススメ

採用を強化する前に行うべきことは?

人口減少が続く日本において、中途採用でも新卒採用でも、昔のように思いのまま採用ができる環境は再び戻ってこない。 だからと言って、戦略の無い採用強化策を施しても、カネと労力の無駄遣いにしかならない。 戦略が無いというのは、昔からのやり方を続けることだ。 募集の方法や打ち出し方、希望職種を並べて、昔ながらの会社案内をしていては、ダメだ。 私は採用の専門家ではないが、これが中小企業の多くの実態では

2024.02.19