営業の分業化による弊害とは

令和版営業改革のススメ
営業の分業化による弊害とは

オミクロン株の脅威が出て来ましたね。日本でも感染者が出てしまいました。
備えあれば憂いなし!ですので、万全の体制を整えて年末年始を乗り越えたいものです。


前回のブログでもご紹介したように、ホームページを更改したのですが、併せて、今年投稿しましたブログをカテゴリー毎にまとめ再編しております。


前回に続き、その2
オンライン集客モデルの構築も是非お読みください。


さて、今日の本題です。


「営業の分業化による弊害」について考えてみたいと思います。


最近の流れとして営業の分業化する企業が多くなっています。
大手企業が中心だった流れが、中小企業にも波及してきています。


営業の分業化を検討するとき、その弊害について議論することは避けて通れません。
少し事例をしましましょう。


弊害その1
営業担当者の育成が心配


分業化することで、全般的な営業に必要な業務の流れや、顧客との対応方法の習得が難しくなるのではないか?


必ず出てくる意見です。


今までは「ひとり」の営業担当者が、引合創出~商談~クロージング~アフターフォローまで行っていた企業では、分業することで一連のスキルの習得に時間が掛かったり、営業力そのものが落ちてしまうのではないか?という懸念が生じます。


弊害その2
大事な顧客が逃げて行く


「ひとり」の営業担当者が一連の営業プロセスを担当することで、顧客との信頼関係が出来ている場合、下手に分業することで、優良顧客が逃げて行くのではないか?と考えてしますのです。


ま、確かになんだけど。。。どう考えるべきでしょうか?


弊害その3
責任が不明確になる


分業化することでチームで営業することになりますので、責任が不明確になると考えてしまうのです。数字の責任、クレームの責任など、営業に関わるあらゆる責任が誰にあるのか?不明確になると考えてしまうのです。



いずれも、ごもっともな意見であり、必ず出てくる弊害の懸念です。


私としては、多少の弊害は発生するが、分業化するメリットとの比較をしっかり行うことが重要と考えています。


単に、反対するのではなく、メリット・デメリットを書き出し、比較することを行いましょう。


特にコロナ禍以降、営業成果が上がらい、営業担当者が定着しない、という企業では、トライ&エラーの精神で分業化にチャレンジすべきです。


弊害その1に対しては、営業担当者の役割ローテーションを行うことで防げます。
その2に対しては、分業化すると同時に商談記録の共有を行なえば、ある程度の離脱は防げます。
その3に対しては、営業チームリーダーが責任を担うようにすれば良いでしょう。


一番ダメなのは、何も変えない、変化させないということです。

この記事をシェアする

関連記事

NO!と言わせない提案営業の進め方 顧客の存在意義や目的を知る
令和版営業改革のススメ

NO!と言わせない提案営業の進め方 顧客の存在意義や目的を知る

夏の甲子園が開幕しましたね。本格的な夏の到来という感じがしてきました。 一方で、大雨による災害が発生しています。地球環境がここ数年で変化した影響でしょうか、予測を上回る集中豪雨だったようです。被災された方々には心よりお見舞い申し上げます。 開幕ということでは、先週、「先生ビジネスEXPO 2022」という祭典に講師として登壇させていただきました。 オンラインのセミナーでしたが、多くの反響をいた

2022.08.08
NO!と言わせない提案営業の進め方 顧客視点で買わない理由を考える
令和版営業改革のススメ

NO!と言わせない提案営業の進め方 顧客視点で買わない理由を考える

コロナ第7波の襲来で、感染が全国的に拡大しています。 皆さん、充分な警戒と備えをしてください。 仮に濃厚接触になろうが、仕事や業務遂行を問題なくできる体制を整えることが望ましいですね。 業種や職種によっては無理な部分もありますが、コロナと長期的に付き合う方法を編み出していきましょう。 そんな中ですが、8月3~5日の3日間、オンラインで開催される「先生ビジネスEXPO2022」に私が登壇することに

2022.07.25
NO!と言わせない提案営業の進め方 ネガティブ情報の事前開示
令和版営業改革のススメ

NO!と言わせない提案営業の進め方 ネガティブ情報の事前開示

コロナ第7波の襲来と先週のブログで書いていたら、何と!私自身が感染しました。 既に10日間の隔離期間が終了し、元気になっておりますので、ご安心ください。 でも、発熱してから3日間は高熱で大変でした。ワクチンを3回打っていたのでこんな程度で済んだと考えています。 皆さんも、充分な警戒と備えをしてください。 備えという意味では、リモート(在宅)勤務を行う上での環境整備がしたいと申し出てこられる企業

2022.08.01